各商品の摘要欄のコメントは弊社の独断による記載であり、各社の意向を一切反映しておりません。
詳しくは各社にお問い合わせください。
会社名 | 商品名 | 摘要 |
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アイキューブ | アイキューブ原価管理 | 建設奉行・給与奉行とデータ連携・SQLserver |
レッツ | レッツ原価管理GO | - |
コンピュータシステム研究所 | 原価kanri | 土木用・自社土木積算アトラスのデータと連携して実行予算を作成 |
テクノコンピュータ | 原価達人 | 土木用 |
パナック | 自慢シリーズ | 土木用 |
ハルシステム設計 | HAKRA | 総合システム |
マテハン | Koji郎2000 | 総合システム・Oracle |
ミロク情報サービス | 工事部長 | 総合システム・Interbase |
その他・Yahoo建設カテゴリー | - | - |
せっかく工事原価管理システムを導入したのに「使っていない」「使えない」とおっしゃるお客様はびっくりするほど多くいらっしゃいます。
SISCONSTの営業活動をしていると、他社製品導入のお客様の50%を越えるではないかと感じます。目的を持って導入したのになぜ動かないのでしょう。
それに比較し、SISCONST導入のお客様はほとんど活用しておられます。この違いは明確に指摘することができます。
他社製品全てが下記の機能ではありません。導入時にしっかりと確認されることをお勧めします。
発生原価入力が面倒ですと、システムはなかなか動きません。そもそも現場では原価入力することが仕事ではなく、原価状況を確認して行動を起こすことが最優先の仕事なのですから・・・。そのことを現場サイドに押し付けられても困ります。そもそも費目・工種・種別・細別等の区分は、国土交通省の積算基準で分類ごとに積算しやすいように考えられた区分です。机上で計算する積算基準で原価管理に対応することが、前提として間違っていると思います。経営コンサルタントの先生が関与されているシステム等でも、たまにこのようなシステムがあります。
いつもきちんと区分別に入力されていれば、集計や予算対比するのも簡単にできるのは自明ですが、入力時点の仕事内容や材料など全てを細かく入力することなどできるでしょうか。数日分・月度分で入力することもあるでしょうし・・・。それとも、まとめて入力することは認めないのか・・・。できないこと・面倒なことが前提になっているシステムはやはり動きにくいと言わざるを得ません。
建設業のように多種多様な材料を使用する業種・新製品が続々発売される業種で、マスタに無い明細を入力できないとなると、マスタ登録にばかり手間がかかり、実運用は不可能です。
SISCONSTは、実行予算や発生原価明細をワープロ入力で直接入力することができます。しかもマスターコードが入力されていなくても数量集計書・対比表などに明細集計ができます。
当然のことですが、原価管理を行おうとすると一時的には逆にコストが上がります。SISCONSTの導入費やパソコンなども必要になりますから。
しかし、その上がるコスト以上にコストダウンや利益を確保できるなら、導入したほうがメリットがあるということだと思います。
SISCONSTの導入による利益とは、その差額になります。具体的には、事務効率の向上によるコストダウンがあります。そのことから人員配置の変更による利益の向上が考えられます。(これまで以上多くの仕事ができる)
次に、SISCONSTの運用により、工事の原価状況がすぐに解るようになります。現在の状況とその原因だけでなく、今後の予測も出力します。このことから新たな管理手法を導入・実現することができます。
工事受注時に、確保しなければならない利益を設定して予算を作り、その通りに進んでいるかどうかリアルタイムでチェックできます。(目標管理の運営) 目標とのズレが発生した場合に、その具体的な対策までは自動的に出力してくれませんが、原因が判りますから必要な対策さえ講じれば確実に利益確保できるのです。従来型のシステムでは結果集計だけに終わっていませんか?
状況がわからなかったから、対策が取れなかったのではないでしょうか?
実質の利益額の指標としては、これまでの工事で早めに対策すれば対応できたはず・・・と思われる逸失利益の合計金額がどのくらいあるか検討してみてください。その他には、請求漏れ・回収漏れ、等の回避が考えれます。
多くの情報システムがそうであるように、SISCONSTを導入し運用する場合に、仕事の進め方や仕事への評価基準が、導入する会社によってはこれまでのやり方と変わることがあります。
例えば、これまでは工事完了までに行えば良かった内容を一定期限内にやらなくてはならないなどの制約が発生することがあります。一般的に、社員の方はこうした変化を嫌う傾向があります。
しかし、経営管理上、大切な情報システムとして運用しようとするなら、どうしても対応していただかなくてはならない場合があります。(求めるデータへのタイムリーな入力がされないと現状把握できない。)
こうした場合、もっとも大切なことは会社の方針として、経営トップからSISCONST運用による経営的な必要性や具体的効果を社員の方に説得・納得して頂き、運用基準を遵守していただくことです。トップダウンで運用を決定し、運用形態によっては、その対応への人事評価を加えることさえ必要と感じます。
そのことが難しい場合は、原価管理運用スタッフを設け、専任担当者によるデータ入力によりそこから出力される様々な管理指標を管理者が利用して、各社員に対応を指示するという方法もあります。